役立ち情報コラム
2024.11.27
金融分野のSEO記事制作|書き方のまとめと事例も紹介
オウンドメディアのSEO対策として、金融分野のSEO記事制作を内製したいと考える担当者さまもいらっしゃるのではないでしょうか。
今回の記事では金融分野のSEO記事制作を会社で内製したいと考える方に向けて、SEOに強い記事にするためにはどのようなポイントをおさえておけばよいかをご説明します。
SEOに強い記事とは
SEOに強い記事とは、さまざまな検索サイトにおいて上位に表示される記事のことを指します。
上位に表示される記事の多くは、Googleのアルゴリズムに則った内容を含んでいます。令和4年情報通信に関する現状報告の概要(総務省)によると、日本における検索エンジンのシェアのおよそ9割をGoogleとYahoo!の2社が占めています。そのうち、Yahoo!はGoogleのアルゴリズムサイト検索技術を採用しています。
そのため、Googleのアルゴリズムを理解して、SEO対策を図っておくことはSEOに強い記事を制作するために必要不可欠といえます。
参考
SEOに強い金融記事の書き方 (手順)
具体的に、SEOに強い金融記事の書き方について手順を説明します。
キーワード選定
検索サイトで上位に表示させたいキーワードを選定しましょう。その際、選定したキーワードが、どのようなキーワードと一緒に検索されているのかも確認するとよいでしょう。
専用ツールを活用すれば、キーワードの検索ボリュームや次にご説明する競合性についても簡単に確認できます。
また、金融業界のSEO対策におけるキーワードを選定する際、トピッククラスターを活用することで包括的なコンテンツ戦略を立てられます。トピッククラスターとは、記事の中心となる大きなトピック(ピラーコンテンツ)を軸にして、関連する小さなトピック(クラスターコンテンツ)を体系的に配置する方法です。
例えば、金融業界の主要なピラーコンテンツとして、「株式投資」「債券投資」「投資信託」「FX」などが考えられます。これらの各ピラーに対して、関連するクラスターコンテンツを考えていきましょう。
例えば、「株式投資」というピラーコンテンツであれば、以下のようなクラスターを設定できます。
投資経験別 | 初心者向け、中級者向け、上級者向けなど |
投資分析方法別 | テクニカル分析、ファンダメンタル分析など |
時事・トレンド | 経済情勢、社会トレンド |
各クラスターに対して、さらに詳細なキーワードを選定していきます。「初心者向け」というクラスターであれば、「株式投資の基礎知識」「銘柄の選び方」「投資の始め方」などのキーワードが考えられるでしょう。
このようにトピッククラスターを用いることで、網羅的かつ体系的なキーワードを選定していくことができます。そして、ユーザーの検索意図に沿った多様なコンテンツの提供につながり、サイトの権威性と関連性を高めることもできます。
競合調査
選定したキーワードで、実際にGoogleで検索し、どのようなサイトが上位表示されているのかを確認しましょう。
どのような内容の記事がGoogleに評価されているのかを把握することで、SEO記事を制作する方針(タイトル、構成、内容など)が見えてきます。
骨子案の制作
次に、キーワード選定および競合調査で見えてきた方針に沿って、骨子案を制作します。
骨子案とは、大まかな内容です。
選定したキーワードを検索している人は、「なぜそのキーワードを検索しているのか?」「どのような情報を求めているのか?」を想定し、ペルソナ(サービスの訴求を行う顧客像)を設定しましょう。より訴求力のある骨子案を制作できるため、ペルソナは、詳しく設定した方が望ましいでしょう。
年齢、性別、検索意図、検索意図に対する答え、検索意図の裏側など
構成案の作成
骨子案が作成出来たら、次に構成案の作成にうつります。
構成案とは、骨子案をより具体的にした、いわば記事の設計書です。
タイトルや各見出し、ボリュームを決めていきます。見出しの中にさらに小見出しが必要であれば、この段階で決めていきます。
構成案を決めていくことで、ペルソナの求める回答に対して説得力のある内容に近づいていきます。つまり、記事が目指す方向性が定まっていくことになります。記事の効果を高めるためにも、構成案の作成はとても重要な意味を持つのです。
執筆
構成案に従って、ライター担当者に執筆をしてもらいます。
構成案は、あくまでも設計書であるため、執筆を開始した後に見出しの順番や文字数ボリュームなどに変更が生じる可能性もあります。
大幅な変更を生じさせないためにも、構成案の段階で入念に打ち合わせを行っておくことが大切です。また、金融記事については専門性が高くなるケースが多いため、ライター担当者が構成案に従って執筆が可能であるかどうかも確認しておきましょう。
監修
監修とは、ライター以外の人が執筆された内容について確認し、内容の正確性や体裁を整えることをいいます。
構成案に従い、ライター担当者が執筆した後、その内容に誤りはないか、不適切な引用が行われていないかなどの確認をすることも、記事制作を会社で内製化する際に重要なポイントです。
そのため、記事制作を内製化する場合には、ライター以外にも専門性が高い監修担当者が必要になります。
金融記事を制作するメリット
金融記事を制作するメリットは、金融業界の提供するサービスや商品との接点を生みやすい点にあります。
金融業界が提供するサービスや商品は、投資信託やローン、保険等々多岐に渡り、それぞれのサービスや商品の中にも多くの種類があります。消費者はそれぞれのサービスや商品の中で、自らが求めるものが何かを調べる必要がでてきます。
顕在化している消費者は、ダイレクトにサービス名や商品名で検索する可能性が高いでしょう。しかし、どのサービスや商品を選んで良いか分からないという方は、関連する記事を参考にして、どのような点に注意して比較検討していけばよいかを調べる可能性が高いといえます。
そのため、オウンドメディアで、消費者が自らにあったサービスや商品を調べるための情報や生活に役立つお役立ち情報を提供したうえで、自社の優位性を示せば、消費者に自社のサービスや商品の訴求ができる可能性が高まります。
金融記事を制作する際の注意点
金融記事を制作する際には、以下のようなポイントに注意しておきましょう。
クレジットを掲載する
クレジットとは、記事の著作者が誰かを示すものです。
クレジット表記がなかったとしても、著作権は存在します。そのため、本来クレジット表記は不要といえます。
しかし、クレジット表記をしておくことで、記事の著作者が誰かを示せるため、記事の転載や無断コピーなどの抑止力につながります。
クレジットには、「Copyright(©で略されることもある)」「発行年(更新年)」「著作の所在」といった項目を明記し、以下の例のように表記します。
© 2022 STUDIO WOOFOO
監修をつける
SEO記事には、監修者をつけましょう。
専門家である監修者をつけることで、記事の正確性や信頼性が高まるため、サイト全体の信頼度を向上させる効果があります。監修者をつけなかった場合、誤情報や古い情報を発信しかねません。監修者に内容の確認をしてもらい、消費者に正確で有益な情報を提供していくためにも監修者は必要といえます。
また、監修によって信頼度が高まると、Googleの評価で重視されるE-E-A-T(「Experience(経験)」「Expertise(専門性)」「Authoritativeness(権威性)」「Trustworthiness(信頼性)」)を満たせるため、検索サイトで検索した際に上位表示させやすくなります。
監修者は、客観性を担保するためにも、第三者に依頼した方が望ましいでしょう。監修者は編集プロダクションや記事監修会社から紹介を受けるほか、専門家に直接依頼して監修してもらうことができます。
情報を更新する
金融業界は法律や制度が変わりやすい業界です。また、世の中のニーズに合わせて、求められるサービスや商品の在り方も日々変化しています。
そのため、時間が経つと制作した記事の情報が古くなり、誤った情報を発信しつづける可能性があります。そうならないためにも、随時見直しを行い、情報を更新していくことが必要です。
専門用語を使いすぎない
専門用語を使いすぎないのも大切なポイントです。
専門性が高い記事を見ると、専門用語が多く並んでしまっているケースもあります。SEO記事の目的を考えたとき、ターゲットとしているペルソナが理解できる内容になっているかという視点を忘れないようにしたいものです。
専門用語を決して使ってはいけないということではなく、専門用語の言い換えや解説も加えて、わかりやすい内容にするように心掛けましょう。
表現に気をつける
SEO記事を制作する際には、表現にも注意が必要です。
わかりやすく、明解な記事制作は重要なポイントです。しかし、「絶対〇〇です」「必ず〇〇です」といった極めて断定的な表現は避けた方が無難です。物事には、例外もあり得るからです。そのため、「〇〇の可能性が高い」などの表現にとどめるとよいでしょう。なお、客観的な調査結果などの根拠をもとに事実を述べるのは問題ありません。
一方で、「〇〇のようです」「〇〇かもしれません」などの曖昧表現も避けましょう。曖昧な表現が多くみられると、記事の信ぴょう性が低下します。客観的な根拠をもとにして、明解な表現を心がけましょう。
出典情報を記載する
金融記事の中に、図や画像を使用する際には、自社で作成した図や画像か、著作権フリーの図や画像の利用が原則です。
また根拠を示すために、自社以外で行なわれた調査結果などの中から文章を引用して示すこともあるでしょう。
図や画像、文章を利用する際には、必ずオウンドメディア内での利用可否や利用規約などを確認し、出典元を明記しておきましょう。
用語集を制作する
記事制作と並行して、用語集を制作するのもよいでしょう。
専門用語を使いすぎず、専門用語の言い換えや解説をくわえて、わかりやすく記事を仕上げることは重要なポイントです。
ただ、解説が冗長になると、逆にわかりにくい文章になってしまう場合もあります。その回避策として用語集を制作し、記事内の専門用語にリンクしておけば、解説の代わりになります。
用語集の制作は、サイトの滞在時間を延ばせるだけでなく、記事を読む方の理解を促進するなど、オウンドメディア全体に有益な効果をもたらします。
SEO記事の内製化に際して考えておきたいこと
SEO記事の内製化は、コストを抑えられると考える方も多いと思います。しかし、記事制作のコスト面を重要視するあまりに、品質が担保されず、低い効果しか生じないのでは意味がありません。
今回の記事でご説明したように、SEO記事の制作にはさまざまなプロセスが必要です。金融分野のSEO記事制作となれば、執筆者に金融分野の高い専門性も求められますし、制度や法律の変化に合わせた見直しも必要です。
コスト面から考えれば、SEO記事の内製化は有効な手段です。しかし、記事のボリュームによっては、他の業務と並行できる業務量ではない可能性もあります。SEO記事の内製化を検討する際には、その制作の全部または一部を外注した場合の業務量、およびコストについても比較検討しておきましょう。